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教皇庁生命アカデミー、地球環境問題と新型コロナウイルス、ワクチン副作用について

7月29日に投稿した拙記事の末尾にて、教皇庁生命アカデミーによる文書『パンデミック時代における人間のコミュニティ:生命の復活についての季節外れの省察』(2020年7月22日発表、邦訳は7月27日)がWHOや新型コロナウイルスワクチンを支持する内容につき、大衝撃を受けたと少し書きました。

実は、もう一つ衝撃を受けた内容がありました。今年の7月2日から3日にかけて視聴したスーパーシティ/スマートシティ関連カンファレンス(※)(関連記事)で、ある2人の講演者が話していた「新型コロナと地球環境問題との関連についての海外プロパガンダ」に該当する内容が、まさにこの文書中に登場することです。

 ※ 「Super City / Smart City OSAKA 2020~未来都市のスマート化 EXPO & カンファレンス~」

まず、当該カンファレンスにおける発言は以下の通りです。

「新型コロナウイルス発生に地球温暖化が影響しているのではないかとよく言われている。そういったプロパガンダのようなものが、おそらく欧州を中心に今後出てくると思われる。」(株式会社日本政策投資銀行 産業調査部 A氏)

「人々が増えて自然の開発を進めた結果、人間と動物の距離が近くなって、動物しか存在しなかったウイルスが人間に感染してきたということが(海外で)言われている。」(一般社団法人スマートシティ・インスティテュート N氏)

・国指定によるスーパーシティ区域は今年中に選ばれる。全国で5都市になる予定。

・スーパーシティ/スマートシティは大都市だけに関わるものではない。地方自治体は「地方創生」や過疎化への対応のためにスーパーシティ/スマートシティ化を希望している。既に検証実験をしている自治体が全国に複数ある。

・スーパーシティ構想は世界各国(アメリカ、中国などアジア各国、欧州など)の先進的な事例を参考にしながら検討している。

・コロナ以前からパラダイムシフトは始まっていたが、今後は「遠隔」「分散」「非接触」(非対面化)、「地球環境への対応」が進むことになる。

  ・非対面化の動き⇒コミュニケーションのデジタル化、サービス提供の非接触化、省力化・合理化(キャッシュレス化、デジタル通貨への移行含む)
 
・地球環境とコロナの関係:
「新型コロナウイルス発生に地球温暖化が影響しているのではないかとよく言われている。そういったプロパガンダのようなものが、おそらく欧州を中心に今後出てくると思われる。」
「人々が増えて自然の開発を進めた結果、人間と動物の距離が近くなって、動物しか存在しなかったウイルスが人間に感染してきたということが(海外で)言われている。」

 ※ ネットで検索すると、確かにそういった英文記事が出てきます。
なお、書籍『環境活動家のウソ八百』によれば、20世紀後半から「人口増加が環境破壊の元凶」という主張がなされるようになり、各種機関・団体が人口抑制策を推進する理由の一つになったとのことです。

・SDGsにおける社会課題を解決するためのスーパーシティ/スマートシティ実現

・2020年1月上旬に開催されたCES(世界最大級の家電見本市)にて、IoTの定義が変わった。これまでの「Internet of Things」(モノのインターネット)から「Intelligent of Things」へ。あらゆるモノに知能がついていく。

・2020年5月7日に、Google系のSidewalk Labs社は、それまで進めていたカナダ・トロントにおけるスマートシティ構想事業からの撤退を表明した。新型コロナによる経済事情悪化が理由にあげられていたが、実際は地元住民やメディアによる強い反対運動が原因だったのではないかと思われる。住民たちは個人情報の収集に対する不安を訴えていた。

(この動きに対して、日本のスーパーシティ/スマートシティ構想に携わっている人たちは衝撃を受けた模様。)
国としては、Sidewalk Lab社の件を「他山の石」と捉えて、スーパーシティ構想の実現にあたって「地域住民の合意」を取り付けるために注意を払いたいと考えている。(住民の合意形成)

・スーパーシティ/スマートシティ化のためには、都市政策も重要。事前に3Dで都市計画を構想。

・仮想空間のデジタル都市と、実際の都市との連携。自分の分身としてのアバター。街に合わせた暮らし方・働き方から「人」に合わせていく(街へ出かけなくても済むように)。

・2025年の大阪万博会場は未来都市の実験場。2026年以降は都市スケールでの実装へ。

・「情報銀行」が各種サービスの共通個人IDを管理していく。既に事業化している企業あり。
 https://www.dnp.co.jp/news/detail/1193240_1587.html

・スーパーシティとマイナンバーとの連携も課題。

※ 当サイトのコメント欄からの転載です。マイナンバーについての情報も有り。

そして、教皇庁生命アカデミーが語る内容は以下の通りです。

次のような現象を関連づけるつながりの鎖を考えよ。増加する森林伐採は、野生動物を人の居住地の近くに追いやる。動物に寄生するウィルスは、次いで人に移り、かくして動物原生感染症の現実を悪化させる。科学者には多くの疾患の媒体として、よく知られた現象である。(略)
Covid-19の現象は、単なる自然・・の出来事ではない。自然において生じていることは、すでに経済的選択と発展モデルという人間・・の世界による複雑な媒介の結果であり、それ自体、我々自身の創造した別の「ウイルス」のまさに「感染」によるものである。それは、放縦で過度の消費によって定義される、財政的大食、ライフスタイルの放埒の原因というよりも結果である。我々は、我々自身のために、言い逃れのエートスを構築し、創造の根本的な約束において我々に与えられたものを無視してきた。これが、我々が、自然環境への我々の関係を再考するよう要求されている理由である。

教皇庁生命アカデミー『パンデミック時代における人間のコミュニティ:生命の復活についての季節外れの省察』

上述のカンファレンスの後者の内容と類似しており、プロパガンダのような調子としては前者を想起します。

バチカンも、国際的な環境問題プロパガンダの潮流と一致しているということなのでしょう。

1994年に設立された教皇庁生命アカデミーは、人間の生命に関する教会の教えに反する主張を唱える非カトリック信徒でも、いまやメンバーとして選出されています。妊娠18週までの中絶を認める聖公会の哲学者や、40日より前の胚は人間の状態ではないと言うユダヤ教のラビがメンバーに選ばれたと、2017年に報道されています。プロライフ活動で有名なカトリックの聖職者と平信徒もメンバーにおられるようですが・・・。

個人的には、全幅の信頼を置ける機関だとは思えません。


さて、教皇庁生命アカデミーは、中絶胎児の細胞を使用してウイルスを培養させたワクチンについての声明も2005年6月5日に出しています。「倫理的に問題のない代替ワクチンがない場合、条件付きで使用可能」と述べています。これは、ワクチン問題について追っている人(特に海外の人)には信者ではなくても比較的知られている事実かもしれません。

該当箇所の主旨は以下となります。

中絶胎児の細胞に由来する「ヒト二倍体細胞株」(WI-38、MRC-5の2種類)にてウイルスを培養して製造したワクチンは倫理的に問題である。製薬会社が当該問題のないワクチンを作るよう、異議を唱えなければならない。

このような代替ワクチンがない疾病に関し、子どもたち、ひいては間接的に国民全体に大きなリスクを負わせないことができる場合は、使用の差し控えは正しい。

後者の健康が著しい危険にさらされる場合には、倫理的に問題のあるワクチンも一時的に使用することができる。

現在開発中の新コロワクチンも、一部は中絶胎児由来の細胞株が使われています。(後述の参考①をご参照)

なお、この声明では使用の差し控えの判断に大きく影響するワクチンの副作用(副反応)については言及していません。

バチカンが新規に発行するエアログラムの切手部分(出典

9月8日に、アストラゼネカはオックスフォード大と共同開発している新型コロナウイルスワクチンの臨床試験(治験)を中断したと発表しました。被験者1人に深刻な副作用が出た疑いがあるとのことです。脊髄に炎症が起きる横断性脊髄炎の症状だという報道もあります。(9月9日付けロイター記事「アストラゼネカ、全世界で治験中断 安全性に懸念」)

アストラゼネカによる新コロワクチンの種類はウイルスベクターワクチン(遺伝子組み替えウイルスワクチン)です。これまで全世界で実用化された例のないDNAワクチン、mRNAワクチンの副作用は、更に未知数です。

「すべてのいのちを守る」のであれば、ワクチンの副作用の危険性についてもバチカン関係者(教皇様含む)、日本の聖職者方に強く訴えて欲しいと願うばかりです。そして、新型コロナウイルスに関する世界的なプロパガンダと一致した種々の主張を、一刻も早く改めていただきたく存じます。

◆参考①: 日本政府が新型コロナウイルスワクチンの供給基本合意を結んだ相手先とワクチンの種類、中絶胎児由来の細胞株の使用について

 ・アストラゼネカ: ウイルスベクターワクチン(1億2000万回分、2回接種で6000万人分)
 ・ファイザー: mRNAワクチン(1億2000万回分、2回接種で6000万人分)

 ※ なお、大阪大学発スタートアップのアンジェスではDNAワクチンを開発中

こちらの記事「Sanofi Pasteur Discontinues Aborted Fetal Polio Vaccine – Using Moral Cell Lines Instead」のリンク情報によれば、アストラゼネカのワクチンは、中絶胎児由来の細胞株MCR-5を使用しているようです。高名なJoseph Strickland司教様(米テキサス州タイラー司教区)によるTwitterでの7月15日のご発言を拝読して知ったページです。

◆参考②:新型コロナウイルスワクチンの副作用について

 新コロワクチンによる健康被害が起きた場合、国(=国民の税金)が賠償する方針だと報じられています。既に被害者が出ることが想定されています。

「政府は現在3~5社と交渉しており、海外の製薬会社は「国が(賠償を)肩代わりしてほしい」と求めているといいます。新しい法律ではワクチンによる健康被害が起きた場合、製薬会社の代わりに国が賠償する方針です。既に米国では条件付きで製薬会社に免責権を与えています。日本でも2009年に新型インフルエンザのワクチンを輸入する時に、海外企業に補償する特別措置法を整備したことがあります。」(2020年8月20日付け日本経済新聞記事

 ワクチンの安全性が不明なことを気にかける様子がない西村大臣の発言(2020年8月22日 Twitter

 YouTube動画「医師が語る567騒動の真実~ワク○ンって何の為に打つの?~」(2020年9月5日投稿)


新コロ関係の公表資料を丹念に調べて、冷静に突っ込む「仮面医師」さんのチャンネル動画です。YouTube運営からの削除を懸念されてか(新コロ関係の動画は、WHOの見解に合わないものは世界的に削除されまくっています)、特定の用語の使用に注意しておられるようです。
8月1日にアップされた「医師が語るコロナ騒動の真実~死ぬ死ぬ詐欺と正念場詐欺~」も名作でした。

 2009年新型インフルエンザのワクチン接種による死亡者130名超については、「死亡とワクチン接種との明確な関連が認められた症例はない」との厚労省結論になっています。重篤例は416件あったとのことです。ギラン・バレー症候群、急性散在性脳脊髄炎、アナフィラキシーショックなど・・・。

【新型インフルワクチンの副反応】死亡例133件も、接種との関連認められず(2010年11月01日付け薬事日報)

 子宮頸がんワクチンの被害者について

被害者の方々は、「ワクチン摂取との因果関係が不明」との理由で、動画に見られる症状が副作用だと未だに認められていません。新コロワクチンによる健康被害を国が賠償するといっても、果たして因果関係は認められるのでしょうか。また、賠償する体制さえ整っていればワクチンを国民へ強制・半強制摂取させていいという訳はありません。(日本では死亡者数(水増し有り)が少ない状況なのだから、不要な新コロワクチンを国民へ強制or半強制摂取させる方針を白紙撤回すべきです。)

マスコミ報道もあったので子宮頸がんワクチンの被害についてご存じの方も多いとは思われますが、是非ご覧になっていただきたい動画です。被害者の方々の回復について、お祈りもお願いいたします。

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